公園の種類や基礎知識
ー日本体育施設の公園管理運営士が教えます！

タイトル】公園の種類とスポーツ施設の基礎知識

【H2】公園の種類と「都市公園」 ※この章は章立ての変更なし
Q.1 公園の種類にはどんなものがありますか？

【H2】スポーツ施設と都市公園について

Q.2 スポーツ施設に関連する都市公園は、どんなものがありますか？
　→都市公園法に規定されるスポーツ施設の紹介（貴社事例で例示可能ならなお良い）
Q.3 都市公園以外で、スポーツ施設にはどんなものがありますか？
　→「スタジアム」や「アリーナ」、「スポーツ・コンプレックス」や「ボールパーク」などの紹介や
　　都市公園以外のスポーツ施設の成り立ち（「民間が運営している」など）の区分
　　スポーツ庁が推進する運動施設など（スポーツ庁に関してはQを分けるのもOK）
　　（貴社事例で例示可能ならなお良い）

Q.4 スポーツ施設を併設した都市公園やスポーツ施設は増えていっているの？
　→①都市公園の面積は増大している。（その中でスポーツ施設を併設したものの割合が分かればなお可）
　　②そのほかにも再利用での施設整備などが増えている話を述べる
　　③スポーツ庁視点のスポーツ施設、文科省視点の施設の増加など
　　①②③がバランスよく体裁を合わせて述べられていると良いこの記事では公園について、その種類や基礎知識をご紹介します。回答するのは、公園管理運営士である日本体育施設パークマネージメント事業部の山﨑さん。

ひとくちで「公園」といっても、実際には様々な種類がありますが、大別すると、法律で定められる公園と民間で運営されるものの２つに種別されます。
街の中で目にする公園は「都市公園法」に基づいて国や地方自治体が設置したものです。ほかにも「自然公園法」や「児童福祉法」「河川法」が公園の設置に関わる法律として挙げられます。
民間の事業者が商業施設やマンションの敷地内にあるパブリックスペースを「公園」や「パーク」などと表現する場合もあります。

Q.1公園の種類にはどんなものがありますか？

A.1
「都市公園法」に基づいて設定された公園には以下のものがあり、「都市公園」と呼ばれています。

種類	種別
住区基幹公園	街区公園
	近隣公園
	地区公園
都市基幹公園	総合公園
	運動公園
大規模公園	広域公園
	レクリエーション都市
国営公園	国営公園
緩衝緑地等	特殊公園
	緩衝緑地
	都市緑地
	緑道

出典：国土交通省ウェブサイト「公園とみどり：都市公園の種類」より作成

都市公園の中で、特に日本体育施設が関係するスポーツ施設を内包した運動公園について、学校グラウンドなど都市公園以外のスポーツ施設について紹介します。

A.2
先に述べた国土交通省が示す都市公園の種類の中で、スポーツ施設に関連する公園は「運動公園」が一番大きなくくりです。「総合運動公園」や「運動場」という公園の名称を目にしますが、原則として「運動公園」の中に含まれています。
「運動公園」は、みんなが公園で楽しく、安全に公園で過ごせるように作られた都市公園法で「都市公園に設ける運動施設の割合は、敷地面積の50％を超えてはならない」とされています。運動公園の割合が50％以上を超えると「都市公園」ではなくなりますが、地方自治体により条例で実情に合わせた比率を用いることもでき、「運動場」として位置づけられ運営されています。
他にも「スタジアム」や「アリーナ」、「スポーツ・コンプレックス」や「ボールパーク」などスポーツ施設には様々な名称がありますが、これらは「都市公園」に含まれるもの、含まれないものなどがあります。

さらに、スポーツ施設には、学校の運動場や体育館も含まれ、公立学校の屋外運動場の開放し地域スポーツの場を拡充する動きが進んでいます。

A.3
以下の通り、国民一人当たりの都市公園等面積は増加しています。
一方で、スポーツ施設を含むレクリエーション施設は、2000年代から公共施設の老朽化を受けて本格化したストック適正化の影響により減少傾向となっています。特に少子化や人口減少の影響で廃校が進んでいます。こうした廃校になった施設のリノベーションや再活用の事例も出てきており、地域づくりの新しい取り組みに注目が集まっています。

令和３年度のスポーツ庁の統計では、公共スポーツ施設は51,740箇所もあり、日本体育施設が関わる施設管理の領域は、まだまだ広く感じます。
その中でも、スポーツ庁が推進するスタジアム・アリーナ 構想や、PFIなど事業手法なども注目されていますが、スポーツ施設に求められる役割はこれまで以上に多岐にわたっています。