健康障害リスクの低減に対する
製品開発、安全管理
製品開発、安全管理
日本体育施設は、企業として『健康経営』を標榜し、職員の健康づくりに取り組むことを宣言し、職員が心身ともに健康的に働ける環境を整える取り組みを行っています。
健康経営は、提供する製品・サービスの全工程に関わる人のものです。
その一環として製造及び施工工程に関わる技術者、作業者の安全かつ健康を支え、製造や施工工程の健康障害リスクを低減する製品開発や安全管理に取り組んでいます。
健康経営は、提供する製品・サービスの全工程に関わる人のものです。
その一環として製造及び施工工程に関わる技術者、作業者の安全かつ健康を支え、製造や施工工程の健康障害リスクを低減する製品開発や安全管理に取り組んでいます。
INDEX
Section.01 建設現場での『健康障害リスク』の低減を目指して
近年、施設の持続的活用、環境への配慮等の課題から、国内外での大規模なスポーツ大会などにおける、価値あるレガシー創出に注目が集まっています。
日本体育施設では、そうしたレガシーとなりうるスポーツ施設の建設にあたり、使用する建材の環境負荷への配慮はもちろん、施工現場で働く人の健康面や、製造施工時の安全面も考慮した製品の開発を行っています。
その一つとして開発・実用化させたのが、環境対応型ウレタン舗装材『レオタンαエンボスSF』です。
日本体育施設では、そうしたレガシーとなりうるスポーツ施設の建設にあたり、使用する建材の環境負荷への配慮はもちろん、施工現場で働く人の健康面や、製造施工時の安全面も考慮した製品の開発を行っています。
その一つとして開発・実用化させたのが、環境対応型ウレタン舗装材『レオタンαエンボスSF』です。
Section.02 働く人の健康に配慮した『レオタンαエンボスSF』
『レオタンαエンボスSF』は、競技における記録向上性、耐久性に優れているだけでなく、「発がん性物質MOCA無配合」を掲げ開発されました。そのため、つかう人・つくる人の健康面で優位性の高い舗装材として評価されています。
これまでのウレタン舗装材の課題「MOCA」
MOCAは硬化時の化学反応によって消費され、硬化後は残留せず利用者に危険性はありません。
※1 MOCA=化学品の名称…3,3’-ジクロロ-4,4’ –ジアミノジフェニルメタン 特化則…特定2類物質、特別管理物質(1976年~)
※1 MOCA=化学品の名称…3,3’-ジクロロ-4,4’ –ジアミノジフェニルメタン 特化則…特定2類物質、特別管理物質(1976年~)
ただ、材料の製造過程や現場での施工段階においては、作業者が暴露する危険性があることから、「特定化学物質障害予防規則(特化則)」に基づき、厚生労働省による暴露防止処置の徹底が義務付けられている物質です。
そのため、製造および施工中には、マスクを着用しなくてはならないなどの規制がありました。
発がん性物質「MOCA」を無配合
従来のウレタン舗装材は、膀胱がんとの関連性が明らかにされている特定化学物質「MOCA(※1)」の含有量が1%を超えていました。
日本体育施設は『レオタンαエンボスSF』の開発により、特定化学物質MOCA無配合かつ特化則(※)非該当を実現しました。
日本体育施設は『レオタンαエンボスSF』の開発により、特定化学物質MOCA無配合かつ特化則(※)非該当を実現しました。
特設ページ
『レオタンαエンボスSF』
人と環境にやさしい舗装材
施工現場で働く人の健康リスクを低減する進化系の舗装材。
日本体育施設では、環境対応型ウレタン舗装材の普及をはじめ、製造や施工工程の健康障害リスクを低減するなどの社会課題に、これからも取り組んでいきます。
Section.03 建設現場での安全管理の徹底
環境対応型ウレタン舗装材の開発により、注意事項や規則に関連した掲示など、特定化学物質障害予防規則の対応は省力化することができましたが、日本体育施設では、建設現場での化学物質のリスクアセスメントを継続し、労働者の安全と健康を維持する活動に取り組んでいます。
加えて、労働安全衛生法の改正により、2024年4月から化学物質を扱う事業場において、化学物質管理者の専任、保護具着用管理責任者の選任が必要です。
日本体育施設では、関連法令の順守と健康障害リスクへの対策を講じています。
技術本部にインタビューして追記することがあれば・・・追記
加えて、労働安全衛生法の改正により、2024年4月から化学物質を扱う事業場において、化学物質管理者の専任、保護具着用管理責任者の選任が必要です。
日本体育施設では、関連法令の順守と健康障害リスクへの対策を講じています。
技術本部にインタビューして追記することがあれば・・・追記
Section.04 建設現場での安全管理を支援する安全協力会活動
さらに、日本体育施設が担当する工事に従事する技術者が健康を保つための活動も行っています。その一つが、日本体育施設と協力会社で組織する「安全協力会」での活動です。
「安全協力会」では、事故に対する危機意識を高め、工事や管理などの事業における安全性を確保するため、様々なセミナーの開催とワッペンや安全啓蒙ポスターの掲出を実施しています。
「安全協力会」では、事故に対する危機意識を高め、工事や管理などの事業における安全性を確保するため、様々なセミナーの開催とワッペンや安全啓蒙ポスターの掲出を実施しています。